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白物家電(しろものかでん)とは一般の生活に深く関係した家電製品の一般名称である。生活家電(せいかつかでん)や家事家電(かじかでん)ともいわれる。

◆概要

白物家電は主に、家庭内の家事の労力を減らしたり、あるいは生活に欠かせない家電製品のことである。日本では高度経済成長期より急速に普及が進み、ほぼ全ての一般家庭で普遍的に見られるものと成っている。

これに分類される家電製品は、炊飯器・冷蔵庫・洗濯機といった炊事に利用される台所用家電製品を始めとして、1980年代よりは電子レンジやエア・コンディショナーといった家電製品を含むようになっている。名前の由来は筐体(外装、外側。つまり見た目)の色が白かったことからだといわれる。この色は清潔感が演出しやすかったからとも言われているが、近年では必ずしも白い色をしているとは限らない。

生活家電という場合には、更に掃除機や照明器具、空調・冷暖房機器、健康・美容器具を含み、これらは電力で動いているため、停電のようなトラブルが起こった際には、途端に生活の質が低下する要因とも言えよう。

商品的には、開発競争が到達点に達して成熟期を迎えた機器が多いことから、日本国内でも海外からOEM生産で調達している電機メーカーは多い。これらは家電量販店でも常に一定の需要が見られ、安価な物から高価な製品まで、さまざまな商品が並んでいるものの、コモディティ化の問題もあって市場を維持するうまみは、メーカーにとっても販売店にとっても薄い傾向がみられる。

とはいえ電器店でも定番の商品として店頭に並んでおり、死に筋ではあるが根強い買い替え需要が存在し、また差別化戦略の上ではデザイン家電の投入といった、付加価値による市場の再開拓という可能性も残されている。

なお家電大手の一角を成すソニーは白物家電を製造していない1950年代頃は製造していたものの売り上げが振るわず撤退した。。また、パナソニック(旧・松下電器産業)では、2008年6月まで「National(ナショナル)」ブランドを国内の白物家電のみに使用していた(海外向けはパナソニックに統一済み)が、パナソニックに社名変更した2008年10月1日以降は、国内の白物家電も「Panasonic(パナソニック)」ブランドで統一した。同年7月以降に発表された新製品は前倒しでパナソニックブランドの使用を開始している。社名変更後もパナソニック ドラマシアターでは引き続き白物家電のCMを優先して放送している。

◆普及と成熟

日本では高度経済成長期に三種の神器とまでいわれたため、大衆層の購買意欲を煽っていたこれら白物家電の多くは、すでに各家庭の生活に根差した物となっているため、市場はほぼ飽和状態にある。欧米では、これら製品は第二次世界大戦前後に普及していった。

その単純な構造から古くは修理され、また壊れにくいために再利用の市場もみられたが、日本では1990年代頃より修理にかかる人件費高騰と、海外生産拠点による低価格製品の普及、さらにはPL法施行以降の事故抑制の観点からも、「壊れたら買い換える」という様式が一般化している。

製品の成熟では、消費者に機能面での目新しさをアピールできない事から、多機能化による差別化を図るメーカーもあったが、近年ではエコロジーブームの高まりによって、低消費電力や廃棄時の低環境負荷を謳った製品も見られるようになってきている。特に冷蔵庫はフロンによるオゾン層の破壊が社会問題として一般に知られるようになると、フロン以外の冷媒を使った製品に注目が集まるようになってきている。

日本では市場の円熟期を迎えた白物家電であるが、アジア諸国では依然として普及途上にある国もあり、日本の炊飯器などは日本に出稼ぎに来ている外国人労働者にも人気がある。ただこれら日本製炊飯器はジャポニカ米を炊くために設計されているため、インディカ米を消費する地域では、やや不評も見られる。これらでは現地生産の、日本では珍しくすらなった電気タイマー式炊飯器(マイコンを使っていない)のような単純な機種が出回っている。

◆相対的な地位低下

白物家電の普及は家事作業を劇的に軽減させた。その貢献もあって、生活の余暇が増大した。1950年代後半からは洗濯機と冷蔵庫は、白黒テレビとあわせ三種の神器 (電化製品)とよばれた。

生活の上で娯楽が求められるようになると、娯楽に対する支出が増え、家電でも娯楽用途の家電の普及がすすんだ。これらは娯楽家電とよばれる。娯楽家電は白物家電と対比させ黒物家電とよばれることもある。ラジオにはじまり1960年代の白黒テレビ、1970年代のカラーテレビ、ステレオ、1980年代の家庭用ゲーム機、ビデオデッキ、1990年代にはCDプレーヤー、大画面テレビ、2000年代にはパソコン、DVDプレーヤーの普及がすすんだ。

白物家電製品は、現代日本人の生活に欠かせない物となっており、そのため新規普及ではなく置き換えが主流であり、購入者は消費活動の中であまり重要視しない(こだわらない)傾向となっている。家電のなかで白物家電が占める割合は、娯楽家電を含む娯楽費用全体への支出が増える中で白物家電が家庭内全電気製品に占める割合も下がっている。他の家計が優先されるなど、家計全体に占める白物家電購入に充てられる金額は相対的に下がってきている。

メーカーは付加価値を訴求して一台あたりの販売利益を稼ぐということがおこないにくい状況となっている。付加価値訴求型の高級タイプと買い求めやすい低価格普及タイプへの分化もみられるが主流は普及タイプとなっている。全世界的には1960年代から国を超えてホームアプライアンスメーカーの統合がすすんだ。

◆ホームアプライアンス

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