前のページ 1/4 次のページ

火災(かさい)は、災害の一種。火事(かじ)とも呼ばれる。建造物や山、森などが燃えることで、直接または間接に生命が危険にさらされたり、財産がその機能を果たせなくなって損失が出たりする。

◆ 概要

火災は、雷や火山の噴火のような自然現象を原因とする場合もあるが、多くは放火や、タバコの不始末などの過失、人工物の不具合(電気コードのショートなど)が原因で起こる。

小規模な火災の場合はボヤ(小火)と呼ぶ。また、家屋の燃え方によって半焼・全焼の区別がある。これに対して大規模な火災は大火(たいか)と呼ばれ、消防白書では33,000平方メートル(1万坪)を超える焼失面積を生じたものを区別しこう呼んでいる。木造家屋が多い日本では江戸時代より大火が多く、明暦の大火など江戸市街の相当部分を焼失する火災がしばしば発生した。近代では函館市の大火(1907年、1934年)や、1923年(大正12年)の関東大震災や1995年(平成7年)の阪神・淡路大震災による大火が有名である。地震や空襲による火災は複数箇所で火災が発生しそれが一つになって大火となる場合が多い。プロパンガスなどを使用している場合や燃料など可燃物を設置している場合などは、ボンベの爆発等による危険を伴う。

ロンドンやシカゴ、サンフランシスコなど大都市が大火に見舞われた事例は少なからずある。

◆ 火災の三要素

日本では、次の3つの要素を満たすものを火災として取り扱っている。(消防庁「火災報告取扱要領」による)

# 人の意思に反して発生(放火も含む)

# 消火の必要がある燃焼現象である

# 消火施設の利用を必要とする

しかし、爆発現象(人の意図に反して発生し若しくは拡大した爆発現象をいう)の場合は2及び3の有無にかかわらず火災とする。

◆ 火災の種類

・A火災(普通火災)

  ・木材、紙などの一般可燃物で、普通住宅やビルなどの内部火災。

・B火災(油火災)

  ・ガソリンなどの石油類、食用油、可燃性液体、樹脂類などの火災。

・C火災(電気火災)

  ・電気室や発電機からの出火で、感電の危険性がある火災。

・D火災(金属火災)

  ・マグネシウム、カリウム、ナトリウムなどで引き起こされる火災。

・ガス火災

  ・都市ガス、プロパンガスなどの可燃性ガスでの火災。

◆ 日本での主な火災原因

日本での主な火災原因は、上位から順に放火・たばこ・コンロ・たき火となっている。たばこによる出火は喫煙率の低下に伴い平成8年から減少傾向にあるが、死者の発生した建物火災の出火原因では、タバコが1位となっている。[外部リンク] 脱タバコ社会の実現に向けて2008年3月4日 日本学術会議 3頁「タバコによる火災と環境汚染」

放火については、刑法上、殺人と同じ刑が定められている(殺人罪・現住建造物等放火罪ともに死刑又は無期若しくは5年以上の懲役)が、殺人年間件数約1,300件に対して、放火年間件数は約8,000件と数倍にのぼっている。なお、放火(現住建造物等放火)犯を殺人と同様に重く罰するのは木造の長屋が大半だった江戸時代からの流れをついでいる。江戸の当時、一度火がついたらおりからの風にあおられてたちまち延焼し、大火を引き起こした(江戸の火事)。特定個人の生命に危険を及ぼすのみならず、不特定多数の生命、身体や財産、すなわち公共の安全をも脅かし、多くの人々の生活基盤を根底から崩壊させたからである。

また、火災原因の究明は法に基づき消防が行うこととされているが、特に放火など不審火の場合、警察もまた捜査を行うことが多い最近は、放火が出火原因のトップに位置し続けているため、警察が、まず、不審火の可能性を前提に原因調査をしているからだと思われる。また、第一発見者や通報者は放火の容疑者として疑われるケースが多く、警察や消防は野次馬の写真を撮っておき、後の捜査に使用することがある。

◆ 日本での火災発生状況

日本では、毎年約6万件の火災が発生している。

月別に見てみると、2月・3月に多い。これは、乾燥した気象条件の時に火災が発生しやすいからであり、実効湿度・風速と火災発生件数は相関関係にあることが判っている。そこで、毎年この時期に「春の全国火災予防運動」が実施されている。

前のページ 1/4 次のページ

・火災 page1

・火災 page2

・火災 page3

・火災 page4