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マスメディアは、新聞社、出版社、放送局など、特定少数の発信者から、一方的且つ不特定多数の受け手へ向けての情報伝達手段となる新聞、雑誌、ラジオ、テレビ等のメディア(媒体)を指す。

本来マスメディアにより実現される情報の伝達を「マスコミュニケーション」と表現するのは誤りであるが、日本国内では「マスコミ」として広く定着している。また国内では「報道(ジャーナリズム)」と混同される事も多い。

◆ 概説

・マス(mass)は大衆の意味だとされることが多いが、社会集団や大衆、大量などの意もある。世論を形成する。

・高い公共性が要求される。マスメディア業界(特に大手新聞社・テレビ局)は多くの国民に迅速かつ正確な情報を伝える性格を持つからである。また、大手マスメディアはその公共性ゆえ、博物館におけるイベントやスポーツ大会の主催者、又は協賛者になっている。

◆ 歴史

大量の受け手への、情報の同時発信を最初に可能にしたのは、15世紀半ばのヨハネス・グーテンベルクによる活版印刷の発明である。グーテンベルクは活版印刷術を使い、世界初の近代的な出版物であるグーテンベルク聖書を完成させた。1660年には世界最初の日刊紙「ライプツィヒ新聞」が創刊されて以降、ヨーロッパ各地で日刊新聞が創刊された。欧米や日本では、19世紀の産業革命による都市人口の増加と、初等教育の普及による識字率の上昇に伴い、書籍、新聞の大衆化が進んだ。

1895年には、マルコーニが電波による無線通信の実験に成功したことで、情報を電子的に複製し1カ所から同時に多方向へ通信することが可能になり、放送の原理が確立された。1920年に世界最初のラジオ局であるKDKAが、アメリカ合衆国・ペンシルベニア州で開局した。1926年にはGEから独立した受信機メーカーRCAが米三大ネットワークの1つ、NBCを設立、全米へのラジオ放送を開始した。このほか、イギリスでは1922年にBBCの前身であるイギリス放送会社が設立された。

◆ 意義

情報を発信する側には、広告や広報の媒体となるほか、社会的弱者を含む多様な立場の意見表明(いわゆるアドボカシー)の場としての機能がある。

情報の受け手には、社会の出来事を知る手段、映画やドラマ、スポーツの鑑賞を楽しむ娯楽の1つとなるほか、選挙など政治参加の場としての機能を持つ。広告を有用な情報として認識する場合は、広告の受信手段としての役割もある。

◆ 経営

マスメディアの収入源には大きく分けて、情報の発信側から受け取る広告料と、受け手に課金する料金(受信料、購読料など)がある。新聞や雑誌はフリーペーパーを除いて双方に課金し、書籍は通常書籍代として受け手からのみ徴収する。

新聞や雑誌と異なり、放送は課金手段が様々ある。民間放送は広告料のみで運営する。公共放送の場合、BBCやNHKのように受信料のみで運営する局のほか、広告料と受信料の両方受け取る局、政府交付金を受ける局など、国によって収入源が異なる(公共放送の項参照)。衛星放送や有線放送の場合、ペイ・パー・ビュー方式などで視聴者に課金する局もある。

ネットの発達と利用者の増加で、既存メディアは広告や情報の受信手段としての役割をネットと競合するようになり[外部リンク] 1日のメディア接触総時間は、約5時間20分――博報堂 DY が発表、全体的なメディアの傾向として、収入は頭打ちか減少傾向にある[外部リンク] 電通 「2008年日本の広告費」前掲 桂ら 「新聞学」 291ページ、(主要放送局については各社決算報告を参照)。アメリカの新聞社では減少傾向が顕著で、ニューヨーク・タイムズは巨額の赤字を出し、本社社屋の売却などのリストラを進めているほか、2009年には、クリスチャン・サイエンス・モニター、シアトル・ポスト・インテリジェンサー、ロッキーマウンテン・ニュースが経営難で日刊紙の発行を取りやめた。

日本のメディアはメディア本体による収入のほか、所有不動産の賃貸も収入源としていることが多い。(朝日新聞社の朝日ビルディング、中日新聞社の中日ビル、最近ではTBSによる赤坂再開発)。

◆ 日本のマスメディアへの批判

シンガポールのストレーツ・タイムズは「日本経済を救うための麻生首相の景気刺激策も歪曲して報道され、今まで、表面的な少しのことしかしていないように見せている」[外部リンク] Aso falls victim to media attacks(英語)と報道している。

特定非営利活動法人ライフリンクは、「今の「いじめ自殺」の報道が、それに続く自殺を誘発している可能性を否定できない」として、2006年に報道の改善を要求している[外部リンク] 自殺対策支援センターライフリンク 「いじめ自殺」報道のあり方。

「日本のマスメディアは、もはや既得権益にしがみ付く最も保守的な組織と化した」、と日本ビジネスプレスは指摘している[外部リンク] 高齢社会に媚びるマスコミ 経済記事の「災害報道」化 (日本ビジネスプレス) 2009年6月1日。

マスメディアの取材に嫌気がさして、住人がマンションを退居したという事例も存在する[外部リンク] 播州日記:初心忘るべからず - 毎日新聞。

また、格差社会を批判しながら、放送局自らは下請けの制作会社に圧力をかけ、金銭面で圧倒的に不利な立場に追い込んだり、著作権を法印に取得するなど不公正な取引を強いる実態がある。そのあまりの酷さに、総務省が対策に乗り出している[外部リンク] 「放送コンテンツの製作取引適正化に関するガイドライン」の策定について - 総務省。

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